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2011年08月 アーカイブ

アメリカ車と中古車

確かにアメリカ車に対する消費者の不信は強まり、日本車のイメージが高まりつつありました。


・・・しかし、アメリカの消費者のアメリカ伝来の大型車に対する執着はまだ強いものでした。


アメリカ車は中古車情報サイトなどでも根強い人気がありますよね。


また、ガソリン価格が上ったとはいっても、産油国から石油の輸入国に60年代後半に転換したばかりのアメリカでは、第一次石油危機の時の日本や、その後の第二次石油危機の時のアメリカのガソリンめ値上りに比べて、値上りの程度がずっと低かったのです。


・・・ですから、日本の小型車がよく売れたといっても絶対的なものでなく、また大型車の売行きが2~3年下ったことは事実ですが、やがて1976、77年と、再び大型車の売行きは回復したのです。


・・・いずれにせよ、石油危機を日本的合理化と技術革新で乗りきった日本の自動車産業の国際競争力は、1970年代後半でもって輸出が全生産台数の過半数を超えたことに象徴されるように、完全に欧米に追いついたといってよかったのです。


しかしアメリカビッグスリーと単純比較すると、1975年時点でGMとトヨタの間には、売上高でGM357億ドル対トヨタ72億ドル。


純利益で12億ドル対1.9億ドルと、売上高でGMが約5倍、純利益で約6倍以上の差がありました。

第二次石油危機とアメリカ市場の構造変化

現にこの当時トヨタの現地ディストリビューターの牧野社長(当時)などは、ビッグスリーは横綱であり、日本メーカーはやっと十両か幕内になったばかりというのが口ぐせでしたが・・・


これは当時のいつわらざる実感だったといってよいでしょう。


ところがこの格差は1988年の数字でみると、GMの売上高1236億ドル対トヨタ477億ドル、純利益はGMの48億ドル対トヨタ17億ドルで、売上高でGMがトヨタに2.5倍強、純利益で2.8倍と、名目的にみてもずっと縮まっています。


ただ実質的な従業員一人当たりの売上高や純利益でいうと、GMが58万3000人の従業員数であるのに対しトヨタが6万5000人という従業員数です。


中古車の中でも人気があるトヨタがほぼ9分の1ということを考慮に入れると・・・


GMの部品内製率が高いことで従業員規模の単純比較はできないのですが、実質的な生産性では完全に逆転していることは容易に理解できます。


ではなぜ1980年代以降、このような日米間の国際競争力の逆転現象がはっきりした形であらわれたのでしょうか。


これには、まずアメリカにおける燃費規制の開始と、1979年とくに顕著にあらわれたイラン政変後の第二次石油危機によるガソリンの不足と価格上昇により、アメリカ自動車市場の構造変化が生じたこと・・・


そしてこの2つの要因が重なって、デトロイトビッグスリーの国際競争力が低下したことが大きな原因となっています。

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