たのしい中古車情報ブログ

アメリカ政府の燃費規制が1978年からスタートしましたが、これはアメリカが石油輸入国になり、石油代金の支払いがうなぎのぼりになりました。

その上に、第一次石油危機の経験にかんがみ、石油を最も浪費しているアメリカの大型車ガスガズラーカー（ガソリンをがぶ飲みする車）を国策上放置できなくなったためです。

ちなみに中古車情報サイトでも人気のあるアメリカの乗用車は、アメリカの石油消費の3分の1を消費する最大のセクターでした。

この規制は、アメリカメーカーが生産するすべての乗用車の平均燃費を18MPG（1ガロン当たり18マイル走行=だいたいリッター当たり11.7キロ程度）にまず引きあげ、85年までに段階的に27.5MPGに引きあげていくというものです。

しかもこの規制は、もしその年毎の基準平均MPGを達成できないと、0.1MPGごとに、そのメーカーが生産する車1台当たり5ドルの罰金を徴集するということになっています。

これはもしGMが燃費対策を8年間まったくやらずに大型車の生産を続けるとした場合に・・・

その1年だけで20億～30億ドルの罰金ということになって、この金額はGMの利益の大半がふっとんでしまう計算になります。

燃費規制が決まった1975年当時のアメリカ車の平均燃費は13MPG以下といわれていましたから、燃費規制をクリアするためには生産の大半を占めていた大型車（平均排気量で4000～6000cc）をサイズダウンし、軽量化すること・・・

そしてエンジンの燃費効率を向上すること、そしてそれまであまり手がけてこなかった2000cc以下の小型車の生産をふやすことが求められました。

この厳しい燃費規制に対応するためにビッグスリーは、10年間で800億ドルもの巨額の投資が必要といわれていました。

他方、中古車情報サイトで人気の高い日本車は、元来小型車主体で進んできていました。

燃費は対米輸出の中心だった大衆車クラスではすでに1985年の規制値をほぼクリアする状況でした。

したがって燃費規制に対応するためデトロイトがきわめて大きな投資負担というハンディを背負ったのに対し、燃費のよい小型車中心の日本メーカーはこの点できわめて有利な立場に立つことになりました。

ビッグスリー各社が燃費規制に対応するべくとった戦略は、3社それぞれ違いはありますが・・・

基本的には、ビッグスリーの収益源である大型車を段階的にサイズダウンし、あくまでサイズダウンした大型車で利益を稼ぎながら、徐々に小型車の生産比率を上げていき、両者の相乗効果で燃費規制の基準値を達成するというものでした。

しかしこのシナリオは、1979年10月に起こったイランの政変と、これをきっかけとした第二次石油危機によってもろくも崩れ去ったのです。